医学図書館員の基礎知識

マセソン（・クーパー）・レポート (Matheson−Cooper's Report)

１９８２年に米国医科大学協会（AAMC)によって発表された報告書で、主任研究者の名をとって「マセソン・レポート(Matheson's Report)」とも「マセソン・クーパー・レポート(Matheson-Cooper's Report)」とも呼ばれる。正式名称は、"Academic Information in the Aacademic Health Sciences Center : Roles for the Library in Information Management"で、いわゆるIAIMS(アイエームスと読み、当初は医学情報を対象にした、Integrated Academic Information Management Systemsだったのが、後には医療情報も視野に入れた、Integrated Advanced Information Management Systemsに変更された）という考え方を提言し、２１世紀の医学図書館や医学情報サービスのあり方に大きな影響を及ぼした。 （背景） 　戦後の生物医学情報の爆発的増加は１９６０年代には深刻な段階に到ったため、AAMCと医学図書館協会（ＭＬＡ）は１９６５年に共同で医学図書館のガイドライン(Guidelines for Medical School Libraries)を作成した。さらに、これらの動きを受けて、医学図書館援助法(Medical Library Assistant Act)が１９６５年に成立し、米国国立医学図書館（ＮＬＭ）の指導的役割も確立されていった。特に、オンラインデータベースのＭＥＤＬＩＮＥの開発は学術情報の検索環境を大きく変えた。しかしながら、１９８０年代に到っても情報の激増は留まるところを知らず、一方で発達の著しい情報技術が応用されるようになっていった。そのような新しい時代における、学術情報マネージメント・サービスのセンターとしての図書館のあり方を再構築するために、ＡＡＭＣとＭＬＡが合同委員会を組織し、まとめたのがこの報告書である。 （概要） 　報告書では、急激に発達する情報技術が医師や学生、研究者にとって持つ意味を考察し、伝統的に情報をマネージメントしてきた図書館の新しい役割について論じている。つまり、従来のような倉庫番のような役割から、生物医学情報マネージメントにおける活動的な一員としての役割へとその概念を飛躍的に変化させることの必要性を勧告している。 （目次） 第１章　情報とそのマネージメント 　１．１．問題点 　１．２　挑戦 第２章　大学医学医療センターにおける情報技術 　２．１　現在 　２．２　将来 第３章　学術情報マネージメントのシナリオ−図書館の役割 　３．１　研究 　３．２　診療活動 　３．３　医学教育 　３．４　組織運営 　３．５　組織体としての展望 第４章　改革の主体者として変容する図書館 　４．１　ネットワーク化への第一歩 　４．２　改革過程のマネージメント 　４．３　革新のマネージメント 第５章　今日の医学図書館への挑戦 　５．１　ネットワーク化の能力 　５．２　図書館機能の多面性とその責務 　５．３　改革への用意 　５．４　図書館の統合化 第６章　大学医学図書館の将来 　６．１　資源サービス図書館 　６．２　情報マネージメント図書館 　６．３　資金援助 　６．４　改革を支える資源 第７章　行動のための勧告 　７．１　大学医学医療センター 　７．２　専門諸団体 　７．３　公的及び私的機関 　７．４　将来 （補足） 　マセソン・レポートを受けて、ＮＬＭは助成金を創設し、この提言に言うところのＩＡＩＭＳを試みようとする医学・医療機関に対して、資金援助を行ってきている。ひとくちにＩＡＩＭＳと言っても、その概念を導入しようとする機関によって、実現する形は様々で、現在ＮＬＭでは、これまでの評価が行われると共に、米国以外の機関への助成も行われている。 （参考資料） ・医科大学における学術情報マネージメント．慶應義塾大学医学情報センター，1987． （２００３年１１月５日記）

ＧＰＥＰレポート (ジーペップ・レポート)

１９１０年に報告されたフレクスナー・レポート(Flexner's Report)に始まる近代の医学教育改革の歴史において、１９８４年に発表された重要な報告書。正確には、「Report of the Project Panel on the General Professional Education of the Physician and College Preparation for Medicine」と言い、プロジェクトの頭文字を取ってＧＰＥＰレポートと呼ばれる。副題には「２１世紀の医師(Physicians for the Twenty-First Century)」と付けられている。 （背景） 　フレクスナー・レポートを受けて、おなじみの基礎医学修了後に臨床教育を受けるという“Departmental Curriculum”が行われるようになり、その後、循環器系などの器官ごとの基礎と臨床の統合型の教育である“System-Based Curriculum”が現れ、さらに、問題解決能力の養成を目指す“Problem-Based Learning（PBL）”カリキュラムが行われるようになった。GPEPレポートは、このような流れを受けた１９８４年に米国医科大学協会（AAMC)によってまとめられ、その後の世界の医学教育に大きな影響を与えたと言われている。 （概要） 　報告書は全部で２０８ページに及び、大きく５つの結論にまとめられている。 結論１　基本的職能教育の目的 　勧告１．重点の移動 　勧告２．レジデントへの準備の明確化 　勧告３．健康と医療の変化への対応 　勧告４．健康増進と疾病予防の強調 結論２　医学校入学前教育 　勧告１．広範囲な準備 　勧告２．入学資格の改善 　勧告３．学究的な努力の必要性 　勧告４．選考の決定 　勧告５．コミュニケーションの改善 結論３　学習能力の習得 　勧告１．自主学習能力の評価 　勧告２．カリキュラム上の授業の縮小 　勧告３．講義時間の短縮 　勧告４．自主学習と問題解決の勧め 　勧告５．適切な評価法の利用 　勧告６．情報科学の導入 結論４　臨床教育 　勧告１．臨床教育目的の定義 　勧告２．臨床場面の明示 　勧告３．臨床実習生の監督 　勧告４．臨床上の成果の評価 　勧告５．選択プログラムの計画 　勧告６．教育プログラムの統合 結論５　教育への参加の促進 　勧告１．教育責任の指定 　勧告２．予算と資源の供給 　勧告３．良き指導者としての関係の樹立 　勧告４．教育指導能力の拡大 　勧告５．学生への援助とカウンセリング 　勧告６．制度化したリーダーシップの供給 （補足） 　GPEPレポートは、前述のごとく１９８１年にプロジェクトが組織されてから３年の間に、４回の公聴会の他に全米の医学校や専門学会などに文書による意見を求めるなど、検討を重ねて得られたコンセンサスをまとめたものである。そのまま日本に当てはめられる部分とそうでない部分とがあるのは当然としても、PBLやクリニカル・クラークシップなど約２０年を経て日本でも導入され始めた点も多い。 　医学図書館員としては、特に以下の結論３の勧告６の部分がまず意識すべき問題であると思われるが、その中では、「医師が文献から情報を検索し、患者についてのデータを分析し、関連性をみるのに役立つコンピュータ・システムの利用」が大事であるとし、そのようなシステムの医学教育への応用について、「特定の学術部門が必要である」としている。 　〔勧告６．情報科学の導入〕 　　医学校は医師の基本的職能教育に、情報科学やコンピュータ技術を応用し、それらの効果的利用を促進するために、組織としてリーダーシップをとる学術部門を指定すべきである。 　昨今の医学教育モデル・コア・カリキュラムの方向性もＧＰＥＰレポートの目指したものと同様に、講義形式による知識伝達型から自主学習・問題解決型への改革である。臨床実習開始前の共通試験であるＯＳＣＥ（客観的技能試験）やＣＢＴ（コンピュータ試験）もそのための現代的展開の１つと言える。そのような日本の医学教育の動きに医学情報の専門家がどう関わっていけるかが問われている。 （参考資料） ・２１世紀の医師−The GPEP Report−．（財）医学教育振興財団，1987． ・Physicians for the twenty-first century. Report of the Project Panel on the General Professional Education of the Physician and College Preparation for Medicine. J Med Educ. 1984 Nov;59(11 Pt 2):1-208. （２００３年７月３日記）

ワインバーグ・レポート (Weinberg Report)

１９５７年のスプートニク・ショック後、１９６３年に発表された米国連邦政府の科学技術情報政策の改善について勧告した報告書。１９５８年のベイカー・レポート(Baker Report)と共に重要とされる。 （背景） 　この報告書は、Ｊ・Ｆ・ケネディ大統領の科学諮問委員会として、当時のオークリッジ原子力研究所所長のワインバーグ博士を委員長に、大学教授、国や民間の研究所の研究管理者など、第一線の研究者２８名によってまとめられた。このような報告書がまとめられた背景には、宇宙開発などでソ連に遅れをとった米国が、科学技術の振興を重視し、その研究開発に資金と人員を重点的に注ぎ始めたという状況があった。 （概要） 　報告書では、まず研究開発における情報の位置づけと、科学者、技術者、情報専門家の責務について述べられ、次いで、それをどのように具体化するかという問題を詳細に論じ、情報の生産者である科学者や技術者の責任、科学技術界や学協会の任務、国としての合理的な情報システム形成の責務などが勧告されている。 （目次） 第１部　情報問題の性質 　Ａ．どの程度の情報流通が必要か 　Ｂ．すぐれた科学情報流通はすぐれた管理の代用ではない 第２部　情報伝達チェーンと情報システムの特質、ならびにその問題点 　Ａ．情報伝達チェーン 　Ｂ．研究過程の一部としての情報過程 　Ｃ．目的遂行と学問探究の二面性 　Ｄ．各種の情報関連団体相互の関係、財政問題 　Ｅ．レポートとプレプリント文献の緊急性 　Ｆ．情報処理技術の開発 　Ｇ．学生 　Ｈ．科学情報の国際性 第３部　科学技術界への勧告 　Ａ．著者は情報検索に一層の責任を持つべきである 　Ｂ．不必要な発表は控えるべきである 　Ｃ．アメリカの学術書は改善されなければならない 　Ｄ．学術界はレビューアーにより高い地位を与えるべきである 　Ｅ．情報流通に現代心理学の知識が追うようされるべきである 　Ｆ．科学者・技術者は思うことを明確に表現しなければならない 　Ｇ．情報処理の手法が広く教えられなければならない 　Ｈ．テクニカル・ドキュメンタリストが認識され、援助されなければならない 　Ｉ．新しい伝達法が探求され、利用されなければならない 　Ｊ．中央デポジトリーは一つの注目すべき可能性である 　Ｋ．より多くの、よりすぐれた専門情報センターが必要である 　Ｌ．機械化は重要であるが、すべてではない 　Ｍ．引用索引が有用となるだろう 　Ｎ．互換性の重要性 　Ｏ．政府外の科学技術刊行物は政府の援助が必要である 第４部　政府機関への勧告 　政府内情報システム 　Ａ．価値のないものを除かなければならない 　Ｂ．有用なものを探し、保存しなければならない 　Ｃ．レポート文献の専門的レビューが役にたつ 　Ｄ．政府機関のデポジトリーは資料の卸売業者となるべきである 　Ｅ．政府機関は情報への関心を強めなければならない 　Ｆ．政府機関相互の協力が必要である 　Ｇ．政府規模の情報クリアリングハウスが必要である 　政府情報システムと政府外情報システムの関係 　Ａ．各政府機関は広汎な責任を持つべきである 　Ｂ．情報流通は不断の問題である （補足） 　ワインバーグ・レポートは、図書館員からの批判も多かったようで、ワインバーグ博士は報告書発表の翌年、専門図書館員に対して次にように訴えている。 「この報告書は、もちろん図書館員を批判したが、それよりも厳しく科学者を批判していることを指摘したい。この報告書では、図書館員は最善を尽くして科学情報の洪水に勇敢にも対処しようと努めている責任感の強い市民として描かれたが、科学者はその情報取り扱い上の責務の本質的部分を避けているものとして描かれた。したがって、われわれは仲直りし、身近な仕事を進めようではないか。情報の危機は、情報界と科学界がいかに協力しあっても解決しそうにないほど深刻なのである」 （参考資料） ・科学と政府と情報−米国政府に対するワインバーグ報告−．日本ドクメンテーション協会，1966． （２００３年３月３日記）